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理事長・病院長あいさつ

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理事長あいさつ

五泉中央病院 理事長 佐藤 弥生

医療法人真仁会は1969年に設立され、翌年に村松中央病院を開設し、その歴史が始まりました。1974年に医療法人社団真仁会に変更し佐藤巌(現在顧問)が理事長に就任した後、1980年に南部郷総合病院を開設、その後1991年に老人保険施設「愛宕の里」、1993年に北日本脳神経外科病院、1995年に南部郷厚生病院、1998年に訪問看護ステーション、2000年に愛宕の里在宅介護支援センター、2001年に緩和ケア病棟「郷和」を開設し、五泉市に公的医療機関がない中で長きに渡り地域の医療と介護を担って参りました。

医療情勢が大きく変化する中、国及び県における地域医療構想に先駆けて病院の再編に取り組み、貴重な医療資源を集中し、より効率良い運営を行うために南部郷総合病院と北日本脳神経外科病院を合併、2020年1月に五泉中央病院をオープンいたしました。この合併事業は、地域医療に対応する先進的な取り組みとして高く評価されています。

真仁会は2025年に56周年を迎えます。これからも医療情勢の変化に柔軟に対応し、核となる五泉中央病院をより良い病院にするとともに、南部郷厚生病院、緩和ケア病棟「郷和」、老人保健施設「愛宕の里」といった各々の連携を強化し、地域に根ざした医療・介護を提供できるよういっそう努力してまいります。佐藤巌顧問が「五泉市の医療をもっともっと良くしていきたい」「千里の道も一歩から」と強い信念の元に、いかなる困難にも負けることなく全身全霊をもって築いてきた歴史を絶やすことなく継続していくことが理事長を引き継いだ私の使命と考えております。

皆様方におかれましては、地域に密着した身近な病院・施設として様々な場面で利用して頂ければ幸いです。今後ともご支援・ご指導をよろしくお願い申し上げます。

医療法人社団真仁会
理事長 佐藤 弥生

院長あいさつ

五泉中央病院 院長 髙橋 姿

この度、令和7年4月1日付で医療法人社団真仁会 五泉中央病院の病院長に就任いたしましたので、一言ご挨拶を申し上げます。

五泉中央病院は1970年に旧村松町に開設された村松中央病院が1980年に移転新築して南部郷総合病院となり、その後同じ医療法人社団真仁会が運営する北日本脳神経外科病院と合併して、2020年1月に現在の地に五泉中央病院として新たに移転新築されたものです。

五泉中央病院の初代院長として、新潟大学医学部長や学長を歴任された髙橋 姿先生をお迎えし、五泉市ならびにその周辺地域の医療、介護、福祉の中心的施設として発展してまいりました。

小生は1977年に秋田大学医学部を卒業して今でいう2年間の初期臨床研修を終了後、縁あって新潟大学医学部第3内科(現消化器内科)に入局し、そこで消化器内科学の研鑽を積みました。2003年に長岡赤十字病院消化器内科部長、2010年には当時小千谷市にあった新潟県厚生連が運営する魚沼病院病院長に就任しました。そこで、当時同じ小千谷市内にあった公益財団法人小千谷綜合病院との病院合併に参画する経験を得ました。病院合併が成就し、2017年に移転新築した新潟県厚生連小千谷総合病院の初代院長を務めました。2021年より同厚生連新潟医療センター健診センター副センター長を務めていましたが、この度、当院の第二代病院長となる機会を得ました。当院が同様な病院合併を経て誕生した経緯を知り、浅からぬご縁を感じております。

現在、我が国における少子高齢化の波は特に地方においてより顕著であり、五泉市およびその周辺地域においても同様な状況にあります。それに伴い、地域医療構想が政府により策定され、各病院はその立地や規模により、それぞれに適した役割へとその診療機能を変換していくことが求められています。当院は五泉市ならびに周辺各市町村に居住する住民の皆様がいつまでも健康で生きがいのある生活ができるよう、当地域の中心的な拠点医療施設としてこれからもその役割を果たすべく、職員一同が一丸となって、誠心誠意努力して参る所存です。皆様の今後ますますのご支援、ご協力をどうぞよろしくお願い申し上げます。

五泉中央病院
院長 髙橋 達

理念・基本方針

真仁会の理念

私たちは地域に育てられた。
患者様は家族であり、
隣人であることを忘れまい。
各病院の機能を最大限に生かした
質の高い医療と誠意を尽くして
住民の信頼に応え、地域への責任を果たそう。

基本方針

  1. 地域住民に救急を含む急性期を中心とする高度な医療サービスを提供する。
  2. 常に患者さま第一をモットーとして、患者さまと家族に信頼される医療を目指す。
  3. 真仁会の総合機能を生かし、また地域の医療・福祉施設と連携して、患者さま一人ひとりに最適な医療サービスを提供する。
  4. 常に研鑽を怠らず、医療サービスの向上と安全性の確保に努める。

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